そこで、エネファームを導入する価値があるかどうかを見極めるための選定基準を、 以下の項目で詳しく解説します。

ポイント①【1日の電力・ガス使用量とパターン】

〜熱も電気も“自家消費型”の家庭に効果を発揮〜

エネファームのメリットを最大化するには、「電気」と「お湯」を 日常的に一定量以上使う家庭が前提となります。

発電効率の高いエネファームでも、発電能力は一般的に最大750W程度 （モデルによる）と限定的です。そのため、エアコンやIH調理器などを多用する 「電気主体」の生活には適さない可能性があります。

また、発電と同時に発生する“お湯”を無駄なく使えるかどうかも重要です。 お風呂・シャワー・洗面などでガス温水をよく使う 4人以上の家族には相性が良いでしょう。

チェックポイント①

• 日中に在宅している家族がいて、電気を消費しているか
• 家族構成が3人以上で、お湯の使用量が多いか（＋ワンちゃんなどの同居があるか）
• 年間の電気使用量が6,000kWh以上あるか

ポイント②【在宅率と生活スタイル】

〜日中も在宅する家庭に向いているシステム〜

エネファームは「昼間に発電し、その電気を家庭内で使う」ことで 経済的メリットを生み出す自家消費型の発電システムです。

そのため、日中ほとんど家に誰もいない家庭では、 発電された電気の多くを売電することになります。 しかし現在は売電価格が下がっており、 「売る前提」の使い方では導入メリットが薄れてしまいます。

一方で、日中も在宅して電気を使うご家庭であれば、 発電した電気をそのまま消費できるため、 エネファームの特性を最大限に活かすことができます。

なお、共働き世帯など「朝晩だけ在宅」のライフスタイルの場合は、 エネファームよりも、太陽光発電のように 「売電も視野に入れた発電システム」の方が 効率的なケースもあります。

チェックポイント②

• 在宅時間が長く、特に日中に在宅する家族がいるか
• テレワークや在宅学習の時間が多いか

ポイント③【設置スペースの確保】

〜本体＋貯湯タンクの設置場所が確保できるか〜

エネファームは、本体ユニット（発電機）と貯湯タンクの 2つの機器で構成されており、 設置にはある程度まとまったスペースが必要です。

目安としては、屋外に 幅約1.8m × 奥行約0.8m（約2㎡） 程度の設置スペースが求められます。

特に、敷地が限られた狭小住宅や、 既に給湯器・エアコン室外機・メーター類などが 集中して設置されている住宅では、 物理的に設置できないケースも少なくありません。 そのため、導入を検討する際は 事前の現地確認が必須となります。

チェックポイント③

• 屋外に約2㎡以上の設置スペースを確保できるか
• 給湯器やエアコン室外機との位置関係が整理されているか

ポイント④【機器の初期費用と回収シミュレーション】

〜投資回収に10年以上かかる場合もある〜

エネファームの導入には、 機器代と設置工事費を含めて 約120万円〜160万円程度 （補助金適用前）の初期費用がかかります。

一方で、エネファームによって削減できる光熱費は、 一般的に年間4〜7万円程度とされており、 条件によっては投資回収に10年以上 かかるケースも少なくありません。

国や自治体の補助制度が利用できる地域では、 初期負担を抑えられる可能性がありますが、 補助金の有無・金額は地域や年度によって異なります。

そのため、「できるだけ早くコストメリットを得たい」 というコスト重視の選択を考える場合は、 エネファームよりも 太陽光発電や高効率給湯器の方が 短期的にメリットを得やすいケースもあります。

チェックポイント④

• 初期費用に対して、コスト回収までの期間を許容できるか
• 国や自治体の補助制度を活用できるか

ポイント⑤【停電時・災害時の防災性能】

〜停電時に安心を提供する“備え”としての価値〜

エネファームは、停電時でも発電を継続できる 自立運転モードを備えたモデルが多く、 非常用コンセントから 最大約500W程度の電力を確保することができます。

この電力により、冷蔵庫・照明・スマートフォンの充電など、 最低限の生活インフラを維持できる点は、 災害時に大きな安心につながります。

特に、停電リスクの高い地域や、 地震・台風などの災害対策を重視する家庭では、 単なる経済性だけでなく、 防災性という価値から エネファームを選ぶ理由になるでしょう。

チェックポイント⑤

• 停電・災害時の備えとして、自家発電機能を求めているか
• 非常時に使用したい家電の消費電力（500W以内）を把握しているか

ポイント⑥【環境性能・脱炭素への貢献】

〜電力の地産地消・CO₂削減に貢献できる〜

エネファームは、発電効率が高く、 電気を遠方の発電所から送る必要がない 「地産地消型エネルギーシステム」です。 そのため、送電ロスが発生せず、 エネルギーを無駄なく活用できます。

この特性により、エネファームは 従来の「電力＋給湯器」を併用した暮らしと比べて、 使用状況にもよりますが、 年間最大約1トン程度のCO₂排出量削減 が可能とされています。

また、電気自動車（EV）や高効率給湯器、 太陽光発電などと組み合わせることで、 ZEH（ネット・ゼロ・エネルギーハウス）や 脱炭素住宅の認定を目指す際にも、 エネファームは有効な構成要素となります。

チェックポイント⑥

• 脱炭素や省エネ住宅に対する関心が高いか
• 家族や子ども世代の未来を考えた環境意識があるか

ポイント⑦【アフターサポート体制と身近な相談先の有無】

〜万が一のトラブル時にすぐ対応できるかどうか〜

エネファームは、電子制御・燃料供給・発電機構が一体となった 非常に精密な設備です。 そのため、導入後の定期点検やメンテナンスは欠かせません。

製造元や販売会社による 10年保証や メンテナンスパックの有無、 さらに故障時に すぐ駆けつけてくれる地域の施工店 があるかどうかは、安心して使い続けるための重要な判断材料です。

また、操作方法やエラー表示などで困った際に、 「すぐに聞ける」「顔が見える」 身近な相談窓口があることで、 日々の使い方に対する不安も大きく軽減されます。

チェックポイント⑦

• 地元に施工実績のある販売店・代理店があるか
• 設置後の保守・点検契約がしっかり整備されているか

まとめ｜エネファーム導入を前向きに検討したい家庭とは

エネファームは、単なる「エコ家電」ではなく、 家庭全体のエネルギーインフラに関わる設備です。 そのため、「環境」「コスト」「生活スタイル」「設置条件」 「災害対策」「アフターサポート」など、 多面的な視点で判断することが重要です。

以下のようなご家庭では、エネファーム導入を 前向きに検討する価値があるでしょう。

• 3人以上の家族で在宅率が高く、日中も電気やお湯をよく使う
• 災害に備えた非常用電源を重視している
• 設置スペースが十分にあり、補助金制度を活用できる
• 脱炭素社会への貢献やエコ意識が高い
• 地元に信頼できるアフター対応店がある

一方で、「日中ほとんど不在」「オール電化＋太陽光発電がすでに導入済み」 「設置スペースが確保できない」といったご家庭では、 エネファーム以外の選択肢 （太陽光発電＋蓄電池、エコジョーズなど）と比較しながら、 費用対効果を慎重に検討することをおすすめします。

第2章　ダブル発電×卒FIT時代における賢いエネルギー運用

〜ある家庭の実例から見る「自家消費最大化」と「安心」の両立〜

■ 背景：「卒FIT」とは何か？

FIT（固定価格買取制度）とは、太陽光発電によって生まれた余剰電力を、 一定期間・一定価格で電力会社が買い取る仕組みです。 日本では2009年に制度が始まり、 特に住宅用（10kW未満）の太陽光発電設備については、 10年間の買取保証が与えられてきました。

しかし、この買取期間は10年で終了します。 これがいわゆる「卒FIT」です。 卒FIT後は、売電価格が大幅に下がる、 あるいは場合によっては 買い取ってもらえなくなるケースもあります。

現在、多くの家庭がこの卒FITを迎え、 従来のような 「売電で得をする時代」は 終わりを迎えつつあります。

つまり、これからの住宅エネルギーに求められるのは、
「レジリエンス（回復力・備え）」の強化です。

■ ダブル発電とは？

そこで注目されているのが「ダブル発電」です。 ダブル発電とは、 太陽光発電と 家庭用燃料電池（エネファームなど）を 組み合わせて電気をつくるエネルギー運用の考え方です。

異なる2つの発電方式を併用することで、 次のような効果が期待できます。

• 発電のタイミングや天候の影響を受けにくくなる
• 発電量が底上げされ、昼夜を問わず安定した自家消費が可能になる
• 停電・災害時のレジリエンス（回復力）が向上する

卒FIT後の時代では、 「売る」ことよりも 「つくった電気を、いかに無駄なく使うか（自家消費）」 が基本戦略となります。 その点で、ダブル発電は 自家消費最大化と安心を両立する最適解の一つ として、あらためて注目されているのです。

卒FIT後、または卒FITが近いお客様から 実際によくいただくお問い合わせをもとに、 これからのエネルギーの考え方を解説します。

「売る」から「使う」へ。
これからのエネルギーは“自家消費”が主役です。

まずは知っておきたい｜「卒FIT」とは？

卒FITとは、太陽光発電の 固定価格での売電契約期間（10年）が終了し、 売電単価が大幅に下がった状態を指します。

卒FIT後に起きる主な変化は、次のとおりです。

• 売電価格は大幅にダウン（約7〜9円／kWh程度）
• 電気を「売っても」メリットが出にくくなる
• 発電した電気を自家消費すれば、 電力購入単価（約25〜30円／kWh）を節約できる

つまり、発電した電気は「売る」よりも 「自宅で使う」ほうが、はるかにお得。 これが今の自家消費時代の基本的な考え方です。

一番多いご質問にお答えします

Q. 設置費用と光熱費のメリットは？

▶ エネファーム

• 設置費用：約120〜150万円前後（税別・条件により異なる）
• 年間光熱費削減目安：約5〜7万円
• 家庭で使う電気の約50〜60％をカバー可能。 さらにお湯も同時に作るため、ガス代の節約にもつながる

▶ 太陽光発電

• 設置費用：約90〜140万円前後（4〜6kW想定）
• 年間光熱費削減目安：約6〜10万円
• 昼間の電気を自家消費することで、 電力購入費を大幅に削減。停電時の非常用電源としても有効

▶ 蓄電池（併設時）

• 設置費用：約150〜250万円（容量・メーカーにより異なる）
• 夜間も自家発電した電気を使え、非常時の安心感が高まる

今すでに「ダブル発電」の方はどうすればいい？

エネファームには、太陽光発電と組み合わせた際に 発電を最適制御する 太陽光連携モード（例：パナソニック）があり、 電気をより効率的かつ安心して使うことができます。

実例紹介｜ダブル発電を10年運用したご家庭の光熱費

小牧市／戸建住宅／築15年／3人家族
太陽光発電4.6kW＋エネファーム（PEFC・太陽光モード）

実際の請求データを見ると、 電気・ガス・売電を組み合わせることで、 月々の光熱費負担が抑えられていることが分かります。 また、電気契約プランの見直しにより、 家庭ごとに最適解が異なることも明確になりました。

今後は、PHEV（プラグインハイブリッド車）を活用し、 太陽光＋深夜電力で充電することで、 高騰するガソリン代の削減も視野に入れた 次のステップへと進んでいく予定です。

Q. さらにお得！な情報はないの？？？

A. はい、国・自治体の補助金も活用できます

現在、エネファーム・太陽光発電・蓄電池の導入に対して、 国や自治体から設置補助金が支給される場合があります。 これらを上手に活用することで、 初期費用の負担を大きく軽減できる可能性があります。

• エネファーム補助金（国）：最大20万円
  ※2026年は17万円程度が予定されています
• 太陽光・蓄電池補助金：
  地域により5〜25万円程度支給される場合あり （※自治体ごとに条件が異なるため、事前確認が必要です）

▶ 最新の補助金情報や、 ご自宅が対象になるかどうかは 【無料相談】で個別にご案内しています！

このようなことをお感じではありませんか？
あてはまる方におすすめです！

• 卒FITを迎え、売電メリットが少なくなったと感じている
• 電気代・ガス代の高騰に不安を感じている
• 停電や災害への備えを、そろそろ本気で考えたい
• 補助金を活用して、できるだけ賢く設備更新をしたい
• 自分の家に合ったエネルギーの使い方を知りたい